スポーツと企業との関わり方を考える特別授業を、大学健康・スポーツ科学科、短大健康・スポーツ学科が開講しました。

　大学健康・スポーツ科学科、短大健康・スポーツ学科は2月13日午後、特別学期の学科プログラムとして、読売新聞大阪本社の古谷禎一・編集委員=写真左=を招き、「スポーツビジネス論～企業との関わり方」の特別授業=写真右=を開講し、1～3年生112人が受講しました。

　古谷委員は「高度経済成長時代(1960～70年代)には、企業は社員の福利厚生、士気高揚、企業名の浸透を目的にチームを所有していましたが、バルブ経済崩壊以降(1990年代半ば～)はチームの休部・廃部が相次ぎました。その後、休部・廃部チームの受け皿としてクラブチームが台頭することになりました。スポーツチームは、企業の丸抱え、広告塔から自立し、複数企業、自治体等の支援によって成り立ち、『地域密着』を掲げ、選手自らも営業活動を行うように変化してきました。さらに近年、企業はチーム所有より個人支援へと変化してきています」などと、企業とスポーツの関わりの変遷を説明。

　そして「Jリーグやbjリーグのようなプロリーグが誕生し、東京マラソン、企業は大阪マラソンなどの大会の主催、共催、協賛などで企業イメージをアップしています。新たな時代に向けて、企業に求められるのは『社会貢献』です。企業は、東北の被災地などでスポーツ教室を開催するなどして、今後の活路を開いていく必要があると考えられます」と締めくくりました。

「スポーツが社会を盛り上げてほしい」と受講生
　企業とスポーツの関わりは、学生が知らないテーマだっただけに、多くの学生は関心を抱いたようでした。受講した1年生の細川志穂里さんは「話を聞いて、どのスポーツをするにしても莫大なお金がかかるということを改めて理解できました。企業がチーム運営や大会支援を継続し続けるのは難しいことと思いますが、今開催されているオリンピックや市民マラソンなどのスポーツが社会全体を盛り上げてほしいと思いました。それによって経済効果も期待でき、ひいては企業がスポーツを支援できるようになるのではないかとも思いました」と感想を記しました。

(健康・スポーツ科学科講師　保井俊英)